完全自動運転車と同じく、本格的な普及が期待される「ドローン」。
近い将来、主要な流通インフラになることは間違いないでしょう。
日本でも、様々な実証実験が行われているようで、ドローンがどこまで僕たちの生活を便利にしてくれるのか今から楽しみです。
ドローンの基礎知識
さて、今回は、そんなドローンを開発・販売しているメーカーにスポットを当てるのですが、その前に、改めて「ドローンとは何か？」を見てみましょう。
ドローンとは？
「ラジコン」のようなイメージが強いドローンですが、人が搭乗していない航空機全般を指します。
無人航空機（むじんこうくうき、英: Unmanned aerial vehicle, UAV）とは、人が搭乗していない航空機のこと。通称として、短くドローン（英: drone）と呼ばれる事もある。
無人航空機は多種多様な無人機の1種と位置づけられる。
引用：ウィキペディア
概要
無人航空機には全幅30メートルを越える大型から手の上に乗る小型までの様々な大きさのものが存在し、固定翼機と回転翼機の両方で軍用・民間用いずれも実用化されている。操縦は基本的に無線操縦で行われ、機影を目視で見ながら操縦するものから衛星回線を利用して地球の反対側からでも制御可能なものまで多様である。飛行ルートを座標データとしてあらかじめプログラムすることでGPSなどの援用で完全自律飛行を行う機体も存在する。似た性能を持つ巡航ミサイルや弾道ミサイルは通常は無人航空機には含まない。大きな機体ではガスタービンエンジンを搭載するものから、小さなものではガソリンエンジンを搭載し、極小の機体ではバッテリー駆動される。
固定翼機では、離着陸時に地上を滑走するものが多いが、小型の機体ではトラックの荷台に載せたカタパルトから打ち出すものや、さらに小さな機体では手で投げるものもあり、回収方法も小型のものではネットで受けるものもある。例としてRQ-2 パイオニアはネットで回収する。
引用：ウィキペディア
ドローン業界の主要メーカー
では、ドローン業界の主要メーカーを見てみましょう。
教科書は「日経業界地図2017」。ウィキペディア先生の手を借りつつ、まとめてみます。
©日経業界地図2017
DJI（中国）
©http://www.dji.com/jp
ファントムシリーズを製造しているメーカーで、世界シェアは7割。世界一のドローンメーカーです。
DJI（ディー・ジェイ・アイ、中国語: 大疆创新科技有限公司＝大疆創新科技有限公司、英語: Da-Jiang Innovations Science and Technology Co., Ltd.）は中国広東省深圳にある会社で、民生用ドローン（マルチコプター）およびその関連機器の製造会社である。商用ドローン業界最大手であり、世界シェアの70％を占めている。
引用：ウィキペディア
概要
2005年に香港科技大学を卒業した汪滔（”Frank” Wang Tao）などが創業し、翌年最初の製品を発売している 。
アメリカ小売最大手ウォルマート・ストアーズは2015年10月26日、ドローンを使った商品配送（ドローン宅配便）を実施するため、アメリカ連邦航空局（FAA）に屋外での試験飛行許可を申請したと、ロイター通信など複数のアメリカメディアが伝えた。このドローン宅配便サービスには本DJI社製のドローンが活用される予定である。ウォルマートは将来的には、商品宅配や物流センターの在庫管理にドローンを活用する見込みである。
2015年の首相官邸無人機落下事件で同社のドローンが使われた際は皇居周辺と総理大臣官邸をGPSで飛行禁止空域にする対応を行った。
2015年12月20日、深セン市に旗艦店をオープンさせた。800平方メートルの店舗でDJI全製品の展示と販売が行われ修理の受付も実施されている。なお、実機の操縦体験は出来ない。
2016年7月、ハウステンボスが日本で最初のテーマパークにおけるDJI正規代理店となった。同年10月には日本初となる正式販売店を新宿に開設した。
引用：ウィキペディア
サイファイワークス（アメリカ）
©http://cyphyworks.com
- PARC
- ポケットフライヤー（Pocket Flyer）
などのドローンを開発しているアメリカのメーカー。「マイクロフィラメントシステム」という特許を取得済みです。
有線式の機種で豊富な実績。ホビー用の開発にも着手。
引用：日経業界地図2017
エアロセンス株式会社（日本）
©http://www.aerosense.co.jp
「ソニー株式会社」と「株式会社ZMP」が半分ずつ出資している日本のドローンメーカー。（執筆時点の資本金は1億円）
産業用ドローンを開発しており、
- 測量マーカー設置
- フライト経路作成
- 自動飛行・空撮
- 自動データ処理
ができる「エアロボ測量システム」を提供しています。
パロット（フランス）
©http://global.parrot.com
「BEBOP DRONE」を開発しているフランスのドローンメーカー。
アンリ・セイドゥが1994年に創業したパロット社は、先進的なテクノロジーを搭載し、スマートフォンとタブレットに対応する一般向け製品を世に送り出し、開発を続け、販売して参りました。
自動車向けハンズフリーキットの分野では、もっとも幅広い製品ラインナップを提供しております。そして、モバイル接続とスマートフォン関連のマルチメディアで世界中で認められ、パロット社は自動車内インフォテインメント分野で重要な企業となりました。
その後、音響に特化したワイヤレス・マルチメディアのプレステージ製品ををデザインし、BluetoothSmartテクノロジーのの可能性を探求しております。
さらにパロット社は、Wi-Fi経由で操縦する初めてのクァッドリコプターのParrotAR.DroneによりUAV（無人飛行機）分野へ参入し、また新しいソリューションによってプロフェッショナル向けにもUAV分野を切り拓いています。本社をパリに構え、現在、世界に850人以上の従業員を配し、海外市場が全売上の大半を占めています。
引用：パロット社について
エンルート（日本）
©http://enroute1.com
ZION（ザイオン）マルチコプターシリーズの開発をはじめ、ドローンパイロットの養成スクールも開講しています。
株式会社エンルート（英:enRoute Co., Ltd.）は、ラジオコントロール模型のメーカーとして2006年に設立された企業である。
引用：ウィキペディア
概要
2011年より産業用ドローンの開発をすすめ、現在は、マルチコプター、無人車両、無人艇の製造メーカーとして、農業、測量、建設、警備、点検などに使用する機材を設計、製造している。
引用：ウィキペディア
プロドローン（日本）
©https://www.prodrone.jp
PDシリーズを開発している日本のドローンメーカー。
- 三菱商事
- KDDI
- ゼンリン
などから、出資を受けています。
株式会社プロドローン (英: Prodrone Co., Ltd.) は愛知県名古屋市に本社を置く産業用ドローンシステムメーカー。
引用：ウィキペディア
概要
元々は、放送業務用映像システムのシステムインテグレーターである株式会社システムファイブが産業用ドローンメーカーの株式会社ケイアンドエスと業務提携し設立された一事業部であったが、運営強化のため2015年1月15日に分社化され設立された。のちに業務提携を行っていた株式会社ケイアンドエスは、権利義務を株式会社システムファイブに継承し合併している。
主な事業は産業用ドローンシステムの研究・開発、製造で、このほか産業用ドローンシステムのコンサルティングや各種受託開発、ODMなども行っている。
2016年には世界初のロボットアーム搭載ドローンを発表した。
引用：ウィキペディア
NECフィールディング（日本）
産業用ドローンの販売、教育、運用、保守・点検サービスを提供している日本の企業。
NECフィールディング株式会社（NEC Fielding, Ltd.）は、日本電気の子会社で、パーソナルコンピュータ、オフィスコンピュータ、メインフレーム、スーパーコンピュータの保守・企画・設計・ネットワーク構築などのサポートを行う会社である。本社は東京都港区三田。
引用：ウィキペディア
まとめ
JDIの牙城を崩す企業がこれから登場するのかどうか…！？非常に気になるところです。
これからまだまだ伸びていく業界なので、ドローンに興味がある方は、国内初のドローン専門の人材派遣・紹介サイト情報サイト「スカイエージェント
」で仕事を探してみるのも良いかもしれませんね。
以上、ドローン業界の大手企業一覧でした！
