たくさんの企業が関わるエコカー業界。業界研究が最終的にどのくらいのボリュームになるか検討もつきません。
業界研究も5回目。教科書はこちら。
ウィキペディア先生に補足してもらいながら進めていきます。過去記事はこちら。
- 【就活生必見】訪日外国人の増加で成長する業界・企業。
- 【就活生必見】東京オリンピックに関係ある業界・企業。
- 【就活生必見】iPS細胞の研究・実験をしている企業まとめ。
- エコカーの部品メーカー研究！駆動用モーター・角度センサー
前回はエコカーの中の駆動用モーターに関わりのある企業について勉強しました。
今回勉強する内容はこんな感じ。
- インバーター（パワー半導体・コンデンサー・リアクトル（変圧装置））
- DC-DCコンバーター
- リチウムイオン電池
では早速、一緒に勉強してみましょう！
インバーター
主な企業はこちらの5社。
- 明電舎
- カルソニックカンセイ
- 安川電機
- 東芝
- 日立製作所
明電舎・安川電機・東芝は駆動用モーターの時も登場しましたね。
引用：日経業界地図 2016年版32ページ
明電舎
株式会社明電舎（めいでんしゃ、英文社名：Meidensha Corporation）は、東京都品川区に本社を置く電気機器メーカーであり、住友グループ広報委員会にも参加する企業である。重電機器およびシステム、水処理システム、産業システム機器などを手がける。重電8社（日立製作所、東芝、三菱電機、富士電機、明電舎、ダイヘン、東光高岳、日新電機）の一角。また、準大手重電3社（富士電機、明電舎、ダイヘン）の一角。自動車開発用試験装置で国内首位。
引用：ウィキペディア
カルソニックカンセイ
カルソニックカンセイ株式会社（英: Calsonic Kansei Corporation）は、日本の大手自動車部品メーカー。
元々日産自動車との関係が非常に深い会社で、2005年1月に日産が同社の株式の第三者割当増資を引き受けたことで、日産の連結子会社に加わっている。
1938年に「日本ラヂヱーター製造株式會社」として創立。自動車用のラジエーターの分野では、「日本ラヂヱーター株式会社」の時代から高いシェアを誇り、当時はニチラの通称で親しまれていた。1988年に「カルソニック株式会社」と社名を変更した後、2000年に日産系の自動車部品メーカーである株式会社カンセイと合併し、現在の社名となった。
2014年度の自動車サプライヤー売上高は世界第25位である。
引用：ウィキペディア
安川電機
株式会社安川電機（やすかわでんき）は、福岡県北九州市八幡西区に本社を置く、産業用ロボット等メカトロニクス製品の製造を行うメーカーである。第一勧銀グループ。産業用ロボットの生産台数で世界1位を誇る。サーボモーターやインバーターも共に世界首位。
引用：ウィキペディア
東芝
株式会社東芝（とうしば、英称：TOSHIBA CORPORATION）は、大手総合電機メーカー。大手電機8社（日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、NEC、富士通）の一角。重電8社（日立製作所、東芝、三菱電機、富士電機、明電舎、日新電機、ダイヘン、東光高岳）の一角。また、大手重電3社（日立製作所、東芝、三菱電機）の一角。半導体メーカー国内最大手。売上高で、日立製作所に次ぐ総合電機メーカー第2位。
引用：ウィキペディア
日立製作所
株式会社日立製作所（ひたちせいさくしょ）は、日本最大の総合電機メーカー。大手電機8社（日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、NEC、富士通）の一角。重電9社（日立製作所、東芝、三菱電機、富士電機、明電舎、ダイヘン、東光高岳、日新電機）の一角。また、大手重電3社（日立製作所、東芝、三菱電機）の一角。
情報・通信システム、電力システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、金融サービス、その他の10の部門から構成されている[6]。売上高9兆6162億円、純利益2649億円、総従業員数32万725人は、総合電機最大の規模であり、日本の全業種中でもトヨタ自動車に次ぐ規模の従業員数を誇る巨大企業[7]。
全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業でもあり、売上の45%は日本国外からもたらされる[8]。米国誌『フォーブス』が毎年発表する世界企業ベスト2000[9]では、コングロマリット（複合企業体）に分類されている（他にコングロマリットとしてはGE、シーメンス等が分類されている）。近年は他の各電機メーカーとの合弁会社設立が目立っている。
連結子会社947社、持分法適用会社231社、計1,178社を傘下に置き、日立グループを形成する[10]。
引用：ウィキペディア
インバーターに必要な部品
主な企業はこちら。
- パワー半導体
- ローム
- 富士電機
- ルネサスエレクトロニクス
- 三菱電機
- コンデンサー
- 日本ケミコン
- ニチコン
- 指月電機製作所
- リアクトル（変圧装置）
- JFEスチール
JFEスチールは駆動用モーターの時にも登場しましたね。
引用：日経業界地図 2016年版32ページ
ローム
ローム株式会社（英: ROHM Co., Ltd.）は、京都府京都市右京区に本社を置く電子部品メーカー。おもな製品はLSI、トランジスタ、ダイオード、LED、抵抗器である。
大規模集積回路の製造を手がけ始め、現在は様々な機能を顧客の要望に応じてLSI上に集積するカスタムLSIが主力となっている。
日本のカスタムLSI市場を席巻するほどの企業であり、日本の集積回路のトップシェアを誇っているが、ロゴなどは製品上に表示しておらず（一部の技術者の間では製品番号がBD、BU、BHで始まるLSIはローム製である事が知られている）、一般向けのアピール（広告など）をほとんど行っていないため、地元の京都を除くと比較的知名度は低い。最近はバイオ関連にも進出を計っている。
2008年5月8日に、FeRAMの技術を応用してLSI内部のレジスタやロジック回路を不揮発化できる技術を開発したことを発表した。この技術を応用することで、待機電力をゼロにしたカスタムLSIを開発することが可能になるとしている。[1]
引用：ウィキペディア
富士電機
富士電機株式会社（ふじでんき、Fuji Electric Co., Ltd.）は、神奈川県川崎市川崎区に本店を、東京都品川区大崎に本社事務所を置く、日本の大手電気機器メーカーである。古河機械金属（旧・古河鉱業）・古河電気工業・富士通とともに古河グループ（古河三水会）の中核企業である。重電8社（日立製作所、東芝、三菱電機、富士電機、明電舎、日新電機、ダイヘン、東光高岳）の一角。また、準大手重電3社（富士電機、明電舎、日新電機）の一角。
大型電気機器を主力製品とする日本の重電機メーカーの1社である。 同業他社には、日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、明電舎、日新電機、ダイヘン、東光高岳などがあり、富士電機はこの業界で5位に位置している。
古河電気工業とドイツのシーメンス社が資本・技術提携を行い設立した会社である。
引用：ウィキペディア
ルネサスエレクトロニクス
ルネサス エレクトロニクス株式会社（英語: Renesas Electronics Corporation）は、東京都江東区に本社、川崎市中原区に本店を置く大手半導体メーカー。三菱電機および日立製作所から分社化していたルネサステクノロジと、NECから分社化していたNECエレクトロニクスの経営統合によって、2010年（平成22年）4月に設立された。
NECエレクトロニクスは、2002年（平成14年）11月に日本電気 (NEC) で半導体事業を手がけていた社内カンパニー（NECエレクトロンデバイスカンパニー）を分社・独立して設立された。TK-80などのマイコンキットを初め、NECのパーソナルコンピュータ事業は同社が源流であった。また、伝統的にマイクロコンピュータ（マイコン）およびASIC（特定用途向け専用LSI）に強く、PC-9800シリーズに搭載され大ヒットしたV30を初めとするVシリーズマイコンや、VTR向けの3次元Y/C分離LSI等では圧倒的なシェアを誇った。その後、近年では自動車向け車載マイコンや、デジタル家電向けLSI等を主力とし、任天堂WiiやマイクロソフトXbox 360等のゲーム機用LSIも生産していた。
ルネサステクノロジは、2003年（平成15年）4月に日立製作所と三菱電機の半導体部門（電力制御用半導体を除く）を分社・統合して設立された。2006年度の半導体売上高は国内第2位・世界第6位[1]、システムLSI分野のシェアは世界1位であった。半導体を単に設計･製造するだけでなく、ソフトウェアを含めた本当の意味でのシステムソリューションを提供する企業へとシフトしていった。NTTドコモや複数の携帯電話製造会社との協業によるFOMA向けプラットフォームの供給開始[2]はその最たる例の一つであった。
2010年（平成22年）4月にルネサステクノロジはNECエレクトロニクスを存続会社として合併、同時にルネサスエレクトロニクスに商号を変更した。
引用：ウィキペディア
三菱電機
三菱電機株式会社（みつびしでんき、英: Mitsubishi Electric Corporation）は、日本の総合電機メーカーである。大手電機8社（日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、NEC、富士通）の一角で重電8社（日立製作所、東芝、三菱電機、富士電機、明電舎、日新電機、ダイヘン、東光高岳）の一角。また、大手重電3社（日立製作所、東芝、三菱電機）の一角でもある。
日本の大手総合電機メーカーとしては、売上高において日立製作所、パナソニック、東芝に次ぐ業界4位で、家電から重電、人工衛星まであらゆる製品を販売している。FA機器、昇降機（エレベーターなど）、タービン発電機、鉄道車両用電機品、パワー半導体、人工衛星など多くの産業用電気機器で日本国内トップシェアである。
宇宙・防衛分野に強みを持っており、防衛エレクトロニクス分野での防衛省契約実績は長年にわたり第1位を維持している。
MISTY1やKASUMIなどの開発や実装の実績による暗号化技術は世界トップレベルである。
引用：ウィキペディア
日本ケミコン
日本ケミコン株式会社（にっぽんケミコン）は、東京都品川区に本社を構えるアルミ電解コンデンサ、電気二重層キャパシタなどのコンデンサからアモルファスチョークコイルなどの電子部品を主に開発、製造、販売している企業である。
引用：ウィキペディア
ニチコン
ニチコン株式会社（英: Nichicon Corporation）は、京都府京都市中京区に本社を置くコンデンサなどの開発、製造、販売している企業である。工場は長野県安曇野市・長野県大町市・福井県大野市・滋賀県草津市などにある。
引用：ウィキペディア
指月電機製作所
株式会社指月電機製作所（しづきでんきせいさくしょ、英: SHIZUKI ELECTRIC CO.,INC.）は、兵庫県西宮市に本社を置くコンデンサを中心とした電子機器の製造を行う会社である。交通分野における採用例が非常に多く、情報関連事業の一つとして製造を開始したバス用車載機器のメーカーとしても有名である。
引用：ウィキペディア
JFEスチール
JFEスチール株式会社（ジェイエフイースチール、英名：JFE Steel Corporation）は、日本の大手鉄鋼メーカー（高炉メーカー）である。持株会社・JFEホールディングスを頂点とする「JFEグループ」の中核企業。
粗鋼生産量において、日本国内では新日鐵住金に次いで第2位、世界では第5位の規模を持つ。2003年に、川崎製鉄（川鉄）と日本鋼管 (NKK) が統合して発足した。
高炉を所有し、鉄鉱石を原料に最終製品の鋼材の生産までを一貫して行う、「高炉メーカー」と呼ばれる鉄鋼メーカーである。JFEグループの中核企業で、グループ全体の売上高のうち約80%を占める鉄鋼事業を担当する。2002年に川鉄とNKKが経営統合してJFEグループが発足した後、翌2003年に行われた事業再編の際に両社の鉄鋼部門が統合し、JFEスチールは発足した。なお、手続上は川鉄が非鉄鋼部門を分離した上でNKKの鉄鋼部門を継承して社名変更した形を採っており、一方のNKKは川鉄のエンジニアリング部門を継承してJFEエンジニアリングに社名を変更している。
鉄鋼メーカーの規模の指標である粗鋼の年間生産量は約2600万トン（2009年度）[1]で、日本国内では新日鉄に次いで第2位。世界鉄鋼協会の統計によれば、粗鋼の生産量は世界第5位（2009年時点）である[2]。
引用：ウィキペディア
DC-DCコンバーター
主な企業はこちらの3社。
- TDK
- デンソー
- 豊田自動織機
TDKは駆動用モーターの時にも登場しましたね。
引用：日経業界地図 2016年版32ページ
TDK
TDK株式会社（ティーディーケイ、英: TDK Corporation）は、日本の電気機器製造会社である。
ソフトフェライトの工業化を目的とするベンチャー企業として1935年に設立され、現在ではフェライトを始めとする電子材料・電子部品の他、ビデオテープ、オーディオテープ、フロッピーディスクなど各種記録メディア（磁気、光など）、健康機器（磁気ネックレスなど）を製造販売する大手メーカー。
引用：ウィキペディア
デンソー
株式会社デンソー（英: DENSO Corporation）は、愛知県刈谷市を本拠とする、自動車部品メーカーである。
前身はトヨタ自動車の開発部門である。現在もトヨタグループに属している。1949年に日本電装株式会社として創業以来、トヨタ自動車を中心に自動車用電装部品を拡販し、現在では世界の主要なカーメーカーに広く製品を供給している。2009年以来、自動車部品世界シェア一位を維持している[6]。
売上高は2014年3月時点で４兆円を超え、東証一部 TOPIX Core30 企業である。また2013年度版Fortune Global 500リストでは242位にランクされた。
主な製品は自動車の熱機器関連、エンジン関連、電気機器関連、電子機器関連、ITS関連である。自動車部品を広範囲に扱っている。
1970年代には Nippon Denso から取られたNDで始まる型番のアマチュア無線機器を生産[7]、またKDDIを中心に携帯電話端末も供給していた。2007年まで細々とではあるがNTTドコモの自動車電話「デジタル・カーホン」を生産していた。
携帯電話にURIなどを転送する際に使われる、QRコードの開発を行ったのも同社である。QRコードは同社の子会社である株式会社デンソーウェーブの登録商標である。
CO2冷媒ヒートポンプ給湯器「エコキュート」は同社と電力中央研究所、東京電力が共同開発した技術である。CO2冷媒カーエアコンの開発技術を生かして製品試作段階から深くかかわっている。現在もコロナ向けエコキュートのOEM生産を行っている。
引用：ウィキペディア
豊田自動織機
株式会社豊田自動織機（とよたじどうしょっき、英: Toyota Industries Corporation）は、愛知県刈谷市豊田町2-1に本社を置く日本の機械メーカー。トヨタ自動車の源流である。現在のトヨタ自動車は豊田自動織機の自動車部が独立したもの。1926年（大正15年）11月18日創業。
現在は、社名にある、当社の原点である繊維機械（自動織機など）の製造だけでなく、トヨタ自動車の一部車種（ヴィッツ、RAV4、マークXジオなど）の組み立て、および一部のエンジンの製造、「トヨタL&F」ブランドでのフォークリフトの生産と販売、ニューエレクトロニクス製品の生産まで、多岐に亘る事業を展開している。フォークリフトとカーエアコン用コンプレッサー、自動織機のシェアは世界トップである。
引用：ウィキペディア
リチウムイオン電池
主な企業はこちらの10社。
- オートモーティブエナジーサプライ
- プライムアースEVエナジー
- ジーエス・ユアサコーポレーション
- パナソニック
- LG科学（韓）
- （東芝）
- エナックス
- JCS（米）
- FDK
- ソニー
引用：日経業界地図 2016年版32ページ
オートモーティブエナジーサプライ
AESCのリチウムイオン電池は、日産とNECグループ双方による研究開発の結果を受け継ぎ、量産車輌への搭載という実用段階に至りました。自動車用として不可欠な安全性に裏打ちされた性能と品質、コストパフォーマンス、量産能力を確立した私たちは、この成果を礎として、世界中の幅広いお客様に向けてこのリチウムイオン電池を提供して行くことを目指しています。
引用：私たちの技術について
プライムアースEVエナジー
プライムアースEVエナジー株式会社（プライムアースイーブイエナジー、英: Primearth EV Energy Co., Ltd.）は、ハイブリッド電池、ニッケル・水素蓄電池を製造している企業でトヨタ自動車とパナソニックの合弁会社。
引用：ウィキペディア
ジーエス・ユアサコーポレーション
株式会社ジーエス・ユアサ コーポレーションは、旧日本電池と旧ユアサコーポレーションが2004年に経営統合して誕生した純粋持株会社である。
自動車電池、産業用電池、電力貯蔵用電池、特殊電池、燃料電池などの電池や比較的大規模の電源装置を中心に開発・製造・販売をしている。自動車・二輪車用の鉛蓄電池で国内のシェアはトップ、世界でも第2位のシェアを占める。
引用：ウィキペディア
パナソニック
パナソニック株式会社（Panasonic Corporation）は、大阪府に本社を置く大手総合電機メーカーである。パナソニックグループの事業持株会社として、三洋電機・パナホームなどを傘下に持つ。
世界的な巨大電機メーカーである。大手総合電機メーカー8社（日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、NEC、富士通）のうちの一社。
グローバル展開もしており、数々の業界（アビオニクス、カーナビなどのIVIシステム、車載用リチウムイオン電池、換気扇、コードレス電話、業務用冷蔵庫）で世界シェア1位を誇る。この内、アビオニクスは世界シェア8割と寡占状態が進んでいる[7]。国内では、家電業界の多くの部門でトップシェアを有し[8]、家電以外の業界（電池、住宅用太陽光発電、照明器具、電設資材、ホームエレベーター、電動アシスト自転車など）でも国内シェア1位に輝いている。
当社は知財活動に秀でており、パテント・リザルト社の「特許資産規模ランキング」で5年連続で1位を獲得している（2013年度末）[9]。
引用：ウィキペディア
LG化学（韓）
LG化学（エルジーかがく）は韓国の最大手、総合化学メーカーで、LGグループに属する。 化学製品、化学素材、電子製品、電子素材、自動車用品、住宅関連商品などを製造販売する 2013年の通期決算では、売上高が23兆1436億ウォン、純利益は1兆2706億ウォンである。
LG化学は、ヒュンダイ自動車が2009年下半期から量産開始するアバンテのハイブリッドカーにリチウムポリマー電池を単独供給する事が決定している。 LG化学が2010年に販売される米国GMの電気自動車用リチウムイオンバッテリーを単独供給する事が決定している。供給期間は2010年から6年間。 ハイブリッド用の電池では、サムスンSDIやSKエネルギーが韓国内でのライバルである。
引用：ウィキペディア
（東芝）
割愛します！
エナックス
次代のLIB（リチウムイオン電池）のアプリケーション、それが創りだす市場の姿。民生用LIBセルとは一線を画し、高い技術力と高度なビジネスモデルを不可欠とする産業用LIB市場（車載用、大型ESSなど）の本格的な立ち上がりは目前です。
ENAXは、これまでの豊富な研究開発経験に裏打ちされた確かな技術力を背景に、国内外の自動車産業、機械産業における有力企業様との提携による事業経験を生かし、有力電池材料メーカー様との次代の電池材料の共同開発を推し進めてまいりました。引用：社長挨拶
JCS（米）
ジョンソンコントロールズ (NYSE: JCI) はアメリカ合衆国の会社であり所在地はウィスコンシン州ミルウォーキーである。1885年に電気式サーモスタットを発明した教授であるウォーレン・S・ジョンソンが創業した。
引用：ウィキペディア
FDK
FDK株式会社（エフディーケイ、英文社名:FDK Corporation）は、古河グループの電子部品や電池などを製造するメーカー。
現在は、富士通の連結子会社である。
パナソニックによる三洋電機子会社化の影響により三洋エナジートワイセル（三洋電機の自動車用途以外のニッケル水素電池事業を継承、ニッケル水素電池以外の事業を分割）と三洋エナジー鳥取（三洋電機の円筒形リチウム一次電池とコイン型二次電池を継承）の株式を譲り受けた[2]
引用：ウィキペディア
ソニー
ソニー株式会社（英: Sony Corporation）は、日本の大手AV機器メーカーである[3][4]。世界首位のイメージセンサー[5]やゲーム[6]の他、映画・音楽分野にも重点を置く[4]。
日本の大手総合電機メーカー8社（日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、NEC、富士通）の一角をなし、2014年3月現在、売上高は8社中2位[7]。
主にテレビ、デジタルイメージング、オーディオ・ビデオ、半導体、コンポーネントの製品を開発、販売する[3]。
2014年3月31日現在で1337社の子会社、115社の関連会社をもち、子会社・関連会社を通じて携帯電話端末、映画、音楽、ゲーム、金融、ネットワークサービス等に関連した事業を行っている[8]。
世界最大のブランドコンサルティング会社であるインターブランドによるグローバルなブランド価値評価ランキング[9]Best Global Brandsの2015年版で58位にランクされている[10]。
引用：ウィキペディア
まとめ
エコカーの中の部品だけでこれだけの企業が関わっています。
高校・大学でこういう技術を学んでいる方に参考にしていただければ嬉しいですね！
さて、次回勉強する内容はこんな感じ。どうぞお楽しみに！
- エアコン
- 電動ブレーキ（補助電源・電動負圧ポンプ・電動ブレーキのボールねじ）
- カーナビ（車載通信モジュール・情報サービス）
- LEDヘッドランプ
