スマホの部品メーカーについての記事もこれで4つ目。今回はたくさんの部品とメーカーが登場します。
注目したい企業は何と言っても「村田製作所」でしょう。iPhoneになくてはならないメーカーと言っても過言ではありません。
その他にも、プロセッサーの「クアルコム」やコアの「ARM」など、有名企業も多数登場します。
教科書はおなじみ業界地図。
ウィキペディア先生に補足してもらいながら進めていきます！
引用：日経業界地図 2016年版35ページ
スマホの主要販売メーカーの記事はこちら。
世界のスマホメーカーのシェア・ランキング！Appleは何位？ 
もっと見る
プロセッサー
主な企業はこちらの4社。
- クアルコム（米）
- NVIDIA（米）
- テキサス・インスツルメンツ（米）
- サムスン電子（韓）
クアルコム（米）
クアルコム （英: Qualcomm, Inc.、NASDAQ: QCOM） は、アメリカの移動体通信の通信技術および半導体の設計開発を行う企業。
クアルコムは1985年、アーウィン・ジェーコブズとアンドリュー・ビタビによって設立された。社名のQualcommは、QualityとCommunicationsを合わせた造語である。本社はカリフォルニア州サンディエゴにある。CDMA方式携帯電話の実用化に成功して成長を遂げた。
当初は携帯電話端末と通信設備の部門を併せ持っていたが、その後、携帯電話端末部門は京セラに、通信設備部門はエリクソンにそれぞれ売却された。
CDMA携帯電話用チップでは、ほぼ独占に近いマーケットシェアを保持している。また、従来のcdmaOneシリーズのほか、1x EV-DOおよびCDMA2000 1xを含むCDMA2000携帯電話用チップ以外にもHSPAを含むW-CDMAやLTE携帯電話用チップの供給も行っている。 ほかにREX OSと呼ばれる携帯電話向けの組み込み用リアルタイムオペレーティングシステム（RTOS）やBREWと呼ばれる携帯電話向けのアプリケーションプラットフォームの開発もしている。それらの数多くの特許を保有しており、それにより他社から得られるライセンス料が大きな収益源となっている。
また、Snapdragonチップセット（および他のクアルコムのチップセット）のGPUテクノロジ「Adreno」は、2009年1月にAMDから買収したモバイルプラットフォーム部門、およびグラフィックスチップ技術をベースとして開発した独自技術である。また、2011年には無線チップメーカーのアセロス・コミュニケーションズを買収し、無線LAN技術も手がけている。
クアルコムはファブレスメーカーであり、半導体の製造は大手ファウンドリであるGLOBALFOUNDRIES、TSMC等へ委託し製造している。
引用：ウィキペディア
NVIDIA（米）
NVIDIA Corporation（エヌビディアコーポレーション）は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンタクララにある半導体メーカー。コンピュータのグラフィックス処理や演算処理の高速化を主な目的とするGPU（グラフィックス・プロセッシング・ユニット）を開発し販売する。 デスクトップパソコンやノートパソコン向けのGPUであるGeForceシリーズ、プロフェッショナル向けでワークステーションに搭載されるQuadroやNVSシリーズで有名だが、近年[いつ?]はスーパーコンピュータ向けの演算専用プロセッサであるTesla（テスラ）や、携帯電話やスマートフォン・タブレット端末向けのSoC（システム・オン・チップ）であるTegra（テグラ）の開発販売も手掛ける。日本法人は東京都港区赤坂にある。
引用：ウィキペディア
テキサス・インスツルメンツ（米）
テキサス・インスツルメンツ（英: Texas Instruments Incorporated、NASDAQ: TXN）は、世界的な半導体開発・製造企業。本社はアメリカ・テキサス州ダラス。
近年ではプロジェクター、リアプロジェクションテレビ用の映像素子であるDMD（Digital Micromirror Device）を開発し、DLP（Digital Light Processing）プロジェクターの盟主として知られている。米国市場でサムスン電子などがプロジェクターに採用していることでも知られる。
引用：ウィキペディア
サムスン電子
サムスン電子（サムスンでんし、朝鮮語: 삼성전자、三星電子、英語: Samsung Electronics Co., Ltd.）は、大韓民国の企業であり、韓国国内最大の総合家電・電子部品・電子製品メーカーで、サムスングループの中核企業である。
サムスン電子は、2010年の売上高が大韓民国のGDPの22%、株式時価総額は韓国株式市場の25%(外国人持ち株率は50%前後[4])、韓国の輸出額の24%を占め、資産は韓国国富の3分の1に迫る、大韓民国最大の企業である。輸出立国となった韓国を象徴する企業であり、フォーチュン・グローバル500では、世界企業ランキング13位（2014年）[5]とアジアではトヨタ自動車に次いで二位となっている。
社員19万人を擁し、世界各地に65の生産法人、および130の販売法人を展開し、家電製品から工業製品、軍事製品まで幅広い電子機器を製造する。
引用：ウィキペディア
コア
主な企業はこちらの1社。
- ARM（英）
ARMホールディングス (ARM Holdings plc) はイギリスのケンブリッジに本社を置く持株会社。傘下の事業会社である”ARM Ltd.”によるARMアーキテクチャ、RealView や KEIL というブランドのプログラミングツール、システムおよびプラットフォーム、System-on-a-chip基板とソフトウェアなどの開発で知られている。ケンブリッジ周辺のハイテク企業集積地（シリコンフェン）内では良く知られた企業である。
エイコーン・コンピュータ、アップルコンピュータ、VLSIテクノロジーのジョイントベンチャーとして創業した。当初の社名は”Advanced RISC Machines”で、エイコーンが開発し Acorn Archimedes で初めて使ったARMアーキテクチャのRISCチップ開発を行う会社という位置づけだった。ARMアーキテクチャは今では様々なASICのプロセッシングコアとして採用されている。特に携帯電話市場では寡占状態にある[1]。
RMアーキテクチャをコアとして採用したプロセッサは、ノキア、ソニー・エリクソン、サムスン電子などのメーカーが携帯電話の主CPUとして採用しており[5]、デジタルオーディオプレーヤーやスマートフォンのような携帯情報端末にも使われている[6]。また、任天堂のゲームボーイアドバンスとニンテンドーDS、GamePark Holdings GP2X などの携帯ゲーム機でも使われている。他にも、GPS機器、デジタルカメラ、デジタルテレビ、ネットワーク機器、ハードディスクドライブなどで使われている[7]。PlayStation Portableの無線LANプロセッサは ARM9 である[8]。
引用：ウィキペディア
フラッシュメモリー
主な企業はこちらの2社。
- サムスン電子（韓）
- 東芝
- サンディスク
サムスン電子は割愛します！
東芝
株式会社東芝（とうしば、英称：TOSHIBA CORPORATION）は、大手総合電機メーカー。大手電機8社（日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、NEC、富士通）の一角。重電8社（日立製作所、東芝、三菱電機、富士電機、明電舎、日新電機、ダイヘン、東光高岳）の一角。また、大手重電3社（日立製作所、東芝、三菱電機）の一角。半導体メーカー国内最大手。売上高で、日立製作所に次ぐ総合電機メーカー第2位。2016年度に総合電機の看板を下ろすことが決定した。
不採算事業である家電、パソコン、汎用半導体からはほぼ撤退し、発電などの「エネルギー事業」と、フラッシュメモリの「ストレージ事業」に注力する方針であると報道されている[2]。
引用：ウィキペディア
サンディスク
サンディスク（英: SanDisk Corporation、NASDAQ: SNDK）は、アメリカ合衆国に本拠地をおく、メモリー製品を中心に製造を行う企業である。1988年にイーライ・ハラリ（Eli Harari）を中心とした不揮発性のメモリを専門とするチームによって設立された。1995年11月にNASDAQに上場し、株式会社となり、2005年には売上高23億ドルまでに成長した。
東芝と共同で投資を行った、三重県四日市市の「四日市工場」でフラッシュメモリの製造を行っている。
コンパクトフラッシュ、SDカード、メモリースティック Proなど、フラッシュメモリーにて数々の特許を生み出した企業である。
フラッシュメモリーチップは、すべて三重県四日市の工場（東芝と共同出費）で作っている。ちなみにパッケージにMade in Chinaと書かれているが、それは組み立て、パッケージングを上海市の自社工場で行っているためで、フラッシュメモリーチップ自体はMade in Japanである[2]。
2015年10月21日、ウェスタン・デジタルがサンディスクを190億ドルで買収すると発表。東芝との提携関係は維持される[3]。
引用：ウィキペディア
SAWフィルター
主な企業はこちらの4社。
- 村田製作所
- TDK
- 太陽誘電
- サムスン電機（韓）
村田製作所
株式会社 村田製作所（むらたせいさくしょ、英: Murata Manufacturing Co., Ltd.）は、京都府長岡京市に本社を置く電子部品の製造ならびに販売をおこなう企業である。
TOPIXcore30の一社に選ばれている。
電子部品専業メーカーとして世界トップクラスに位置している。
村田昭により、1944年10月に京都市中京区四条大宮北（四坊大宮町）の元染物工場を借りて工場として創業。元々はがいしなどの陶器製品を製造する町工場であった。主力商品はセラミックスコンデンサで世界随一のシェアを占める。その他にも、セラミックフィルタ、高周波部品、センサー部品も強い。いずれも世界的に圧倒的なシェアを持つ。原材料からの一貫生産に特徴がある。
- 高い海外売上比率 海外売上比率は92.2％である（2015） 売上高1兆円以上の企業でトップの海外売上高比率である。
- 高い営業利益率 2016年2月1日時点での最新の数字で営業利益率は24.8％である。工場を多く所有する製造業としては非常に高い数字である。
- 高シェア製品 多くの高シェア製品を有する。
- 積層セラミックコンデンサ 世界シェア35％ 世界一位
- SAWフィルタ 世界シェア45％ 世界一位
- wi-fiモジュール 世界シェア60％ 世界一位
- EMIフィルタ 世界シェア35％ 世界一位
- ショックセンサ 世界シェア95％ 世界一位
- 高い新製品率 売上高における新製品の割合が40％である。
引用：ウィキペディア
TDK
TDK株式会社（ティーディーケイ、英: TDK Corporation）は、日本の電気機器製造会社である。
ソフトフェライトの工業化を目的とするベンチャー企業として1935年に設立され、現在ではフェライトを始めとする電子材料・電子部品の他、ビデオテープ、オーディオテープ、フロッピーディスクなど各種記録メディア（磁気、光など）、健康機器（磁気ネックレスなど）を製造販売する大手メーカー。
一般的な知名度としては、記録メディアのブランドとの印象が強かったが、2007年に記録メディア販売事業をイメーションに譲渡しており、2016年1月までTDK Life on Recordブランドで販売されていた記録メディア製品はイメーションが企画・販売していたものである（2015年12月末を以ってイメーションは記録メディア事業から完全撤退したため、事実上、TDK Life on Recordブランドも終了となった）。
引用：ウィキペディア
太陽誘電
太陽誘電株式会社（たいようゆうでん、TAIYO YUDEN CO.,LTD.）は、受動電子部品を主とした電気機器製造会社である。一般消費者の間ではCD-R（That’sブランド）などの記録メディアのメーカーとして知られる。研究者の佐藤彦八が1950年（昭和25年）設立。本社は東京都台東区、工場は群馬県高崎市など。
誘電体セラミックを使用したコンデンサや、フェライトセラミックを使用したインダクタなどの受動電子部品、および電子部品技術を生かした高密度実装によるBluetoothやLCDバックライトのモジュールなどを主力商品としている。
2001年（平成13年）には群馬県群馬郡（現・高崎市）に電波暗室棟を設立。 関連ノイズ対策部品の販売拡大を狙い、10m暗室、アンテナ評価設備、Bluetooth認証設備、近傍電磁界同時測定の設備を兼ね備えた運営を行っている。また、近年はフラットパネルディスプレイ向けバックライトモジュールの売り上げが好調である。
引用：ウィキペディア
サムスン電機（韓）
サムスン電機（サムスンでんき、Samsung Electro-Mechanics）は、韓国の総合電子部品メーカーで、サムスングループに属する。サムスン電子と混同されがちだがサムスン電機は電子部品の製造企業である。各種半導体部品、各種基盤、各種チップ、LED、各種カメラ部品、各種モーター、各種印刷部品、各種デジタル通信機器、チューナーなどを製造販売する。
引用：ウィキペディア
水晶振動子
主な企業はこちらの6社。
- リバーエレテック
- 東京電波
- 宮崎エプソン
- 大真空
- 京セラクリスタルデバイス
- 日本電波工業
リバーエレテック
リバーエレテック株式会社（RIVER ELETEC CORPORATION ）は、山梨県韮崎市に本社を置く水晶振動子などの開発、製造、販売を行う企業である。
引用：ウィキペディア
東京電波
東京電波株式会社（とうきょうでんぱ、英称：Tokyo Denpa Co., Ltd.）は、日本の水晶部品メーカーの大手。
水晶振動子、水晶発振器、水晶フィルタなどや電子計測機器などを製造・販売している。1934年（昭和9年）、東京電波研究所の創業から始まり、1949年（昭和24年）に創立。
水晶製品事業については小型化、高精度化で先行し、携帯電話などの通信分野に強い。
水晶製品の製造技術を応用して、青色発光ダイオードやセンサーの材料等に応用が期待される酸化亜鉛の研究も行っている。
電子機器事業については高周波電力計や水晶温度計、無線通信機器を製造している。宇宙関連の無線通信機器は、H-IIAロケット、気象衛星ひまわりや月周回衛星かぐやなどの地上支援装置等にも採用されている。
2009年（平成21年）に従来から取引関係のあった電子部品製造大手の株式会社村田製作所に第三者割当による新株式の発行を行い、水晶製品事業に関する包括的な資本・業務提携を行った。
2013年（平成25年）8月1日に村田製作所との株式交換により完全子会社となり、株式交換に先立ち7月29日に東京証券取引所第1部上場廃止となった。
引用：ウィキペディア
宮崎エプソン
宮崎エプソン株式会社（みやざきエプソン、Miyazaki Epson Corporation） は、宮崎県宮崎市に本社を置く水晶部品の製造者である。セイコーエプソンの完全子会社。旧社名は東洋通信機株式会社（旧通称トヨコム）、後にエプソントヨコム株式会社。
水晶振動子（クォーツ）などの単体部品から、それを利用した発振器、デジタルカメラ向けの光学フィルター、DVDドライブの光ピックアップなどの水晶を用いた部品を製造している。最近はジャイロなどのセンサも製造している。
2012年4月1日に、宮崎事業所における水晶デバイス製品の製造機能を除くすべての機能をセイコーエプソン本体に移管し、本社を宮崎県宮崎市に移転した[2]。
引用：ウィキペディア
大真空
株式会社大真空は、兵庫県加古川市に本社をおく水晶振動子をはじめとした水晶デバイスの製造販売会社。
引用：ウィキペディア
京セラクリスタルデバイス
京セラクリスタルデバイス株式会社（きょうセラクリスタルデバイス、KYOCERA Crystal Device CORPORATION）は、水晶デバイス事業を行う企業。
引用：ウィキペディア
日本電波工業
日本電波工業株式会社（にほんでんぱこうぎょう、英称：Nihon Dempa Kogyo Co., Ltd.）は、東京都渋谷区に本社を置く大手水晶デバイス製造メーカー。
内製する人工水晶を材料として水晶振動子、水晶発振器、水晶フィルタ、光学用フィルタ、弾性表面波フィルタ（SAWフィルタ）などの水晶デバイスを製造している。また、医療用の超音波診断装置に使用される超音波探触子も製造している。最近では、周波数シンセサイザやQCMセンサーも開発している。
コイル
主な企業はこちらの2社。
- TDK
- 村田製作所
どちらも今回登場した企業なので割愛します！
DRAM
主な企業はこちらの3社。
- サムスン電子（韓）
- マイクロンメモリジャパン
- SKハイニックス（韓）
サムスン電子は割愛します
マイクロンメモリジャパン
マイクロンメモリジャパン(MMJ)は東京都中央区に本社を置き、半導体メモリのDRAMの研究開発・設計・製造・販売を事業とする電機メーカーで[1]、日本における唯一のDRAM専業メーカーでもある。
なお、同社は、マイクロンジャパン(MJP)と共にマイクロン・テクノロジ(MTI)の傘下であり、同一人物(木下嘉隆)が両社の代表取締役を務めているが、それぞれ別の法人である。
引用：ウィキペディア
SKハイニックス（韓）
SKハイニックス（エスケイハイニックス）は韓国の半導体製造会社。2012年3月にハイニックス半導体から社名を変更した。
SKハイニックスは、韓国内でサムスン電子に次いで2位の半導体メーカーである。 主力製品はDRAMとNAND型フラッシュメモリである。その他にも複数の半導体を製造している。2001年に経営破綻し、政府系金融機関からの資金援助を受け債権銀行団の管理下に入った[1]。経営再建は一段落したため、2010年ごろから債権銀行団は保有するハイニックス株の売却先を探していたが、2011年11月に韓国通信大手SKテレコム傘下に入ることが決まり、2012年3月にSKハイニックスに社名変更した。
引用：ウィキペディア
GPSチップ
主な企業はこちらの1社。
- ブロードコム（米）
ブロードコム
ブロードコム・コーポレーション(Broadcom Corporation, NASDAQ: BRCM)は、無線およびブロードバンド通信向けの半導体製品などを製造販売する企業。本拠はアメリカのカリフォルニア州アーバイン市。UCLAの教授だったヘンリ・サミュエリとその教え子ヘンリ・ニコラス（英語版）が、1991年にカリフォルニア州ロサンゼルスで創業。1995年、本社をアーバインに移転[1]。1998年、NASDAQに上場を果たす。世界各地の15カ国以上で事業を展開しており、約1.1万人を雇用している。
ガートナーによれば、2010年時点で半導体企業の売上高トップ10にランクインしている[2]。2011年の総売上高は73億9000万ドルだった。また、フォーチュン500では2010年には460位だったが、2011年には343位にランクアップしている[3]。ブロードコムがフォーチュン500にランクインしたのは2009年からである。
ブロードコムには、ARM CPU の命令セット設計で知られているソフィー・ウィルソンがいる。
ブロードコムの製品は、コンピュータネットワークおよび通信ネットワーク（英語版）全般をカバーする。企業/都市向け高速ネットワーク、SOHOネットワーク向け製品、イーサネット向けと無線LANの送受信ICとマイクロプロセッサ、ケーブルモデム、DSL、サーバ、ホームネットワーク機器(ルーター、スイッチなど)、携帯電話(GSM/GPRS/EDGE/W-CDMA)などである。高速暗号コプロセッサでも知られている。これは、暗号化や復号をプロセッサ以外で行うことで主プロセッサの負荷を低減させるチップであり、電子商取引やPGPあるいはGPGを使ったセキュアな通信で役立っている。
他に通信事業者向けのIC製品、セットトップボックスやデジタルビデオレコーダ用プロセッサ、Bluetooth送受信機、無線LAN送受信機、衛星放送対応TV用チューナーなども手がけている。主な顧客としてアップル、ヒューレット・パッカード、モトローラ、IBM、デル、レノボ、リンクシス、ロジテック、任天堂、ノキア、ノーテル（アバイア）、シスコシステムズ、ティーボが挙げられる。2011年9月19日、デジタルTV用チップ部門を廃止した[4]。
引用：ウィキペディア
無線LANモジュール
主な企業はこちらの2社。
- STマイクロエレクトロニクス（スイス）
- 村田製作所
村田製作所は割愛します！
STマイクロエレクトロニクス
STマイクロエレクトロニクス（エス・ティー マイクロ エレクトロニクス、STMicroelectronics NV、NYSE:STM）は、半導体を製造・販売する、スイスのジュネーヴに本社を置く企業。 日本法人は、エス・ティー・マイクロエレクトロニクス株式会社。
ジャイロセンサー
主な企業はこちらの2社。
- STマイクロエレクトロニクス
- 宮崎エプソン
すでに登場している企業なので割愛します！
電子コンパス
主な企業はこちらの3社。
- 旭化成
- ヤマハ
- 愛知製鋼
旭化成
旭化成株式会社（あさひかせい）は、化学、繊維、住宅、建材、エレクトロニクス、医薬品、医療等の事業を行う各種事業会社を統括する事業持株会社である。東京都千代田区神田神保町に本社を置く。
引用：ウィキペディア
ヤマハ
ヤマハ株式会社（英: Yamaha Corporation）は、楽器・半導体・スポーツ用品・自動車部品製造発売を手がける日本のメーカーであり、日経平均株価の構成銘柄の一つ。
引用：ウィキペディア
世界最小クラスのパッケージにセンサーとロジックを搭載し、小サイズで高性能な磁気センサーです。
オートキャリブレーションをサポートし、アンドロイドOSをはじめとする各種OSのドライバのサポートも充実し ています。ヤマハの磁気センサーは、スマートホンやタブレットPCをはじめとするモバイル機器において幅広く採用されています。
引用：時期センサー
愛知製鋼
愛知製鋼株式会社（あいちせいこう、英: Aichi Steel Corporation ）は、トヨタグループの特殊鋼メーカーである。
トヨタアセットマネジメントが販売するトヨタグループ株式ファンドの投資対象企業の1社である。
特殊鋼（ニッケルクロム鋼・ステンレス鋼・チタン合金など）や普通鋼を原料とする丸鋼や平鋼、線材などの熱間圧延鋼材で、生産高のおよそ半数を占めている。これらの鋼材を鍛造加工した、クランクシャフトや歯車などの自動車用鍛造部品も主力製品である。
電子材料や磁性品の開発にも力を入れ、極小3次元の磁気センサ（MIセンサ）やネオジム系ボンド磁石の開発にも成功している。
一般向けには「鉄力あぐり」という土壌改良材を開発し、日本全国のホームセンターや園芸店などで販売している。
引用：ウィキペディア
パッケージ
主な企業はこちらの1社。
- 京セラ
京セラ
京セラ株式会社（きょうセラ）は、京都府京都市伏見区に本社を置く電子機器、情報機器、通信機器、太陽電池、セラミック、宝飾（クレサンベール）関連メーカーであり、国内大手企業である。UFJグループ・みどり会に加盟。
引用：ウィキペディア
CMOSセンサー（カメラ）
主な企業はこちらの4社。
- ソニー
- サムスン電子（韓）
- 東芝
- オムニビジョン・テクノロジーズ（米）
サムスン電子と東芝は割愛します！
ソニー
ソニー株式会社（英: Sony Corporation）は、日本の大手AV機器メーカーである[3][4]。世界首位のイメージセンサー[5]やゲーム[6]の他、映画・音楽分野にも重点を置く[4]。
半導体技術：Exmor（CMOSイメージセンサ）Super HAD CCD（CCDイメージセンサ）
引用：ウィキペディア
オムニビジョン・テクノロジーズ（米）
ホームページ参照→http://www.ovt.com/
レンズ（カメラ）
主な企業はこちらの2社。
- 日立マクセル
- 日本ゼオン
日立マクセル
日立マクセル株式会社（ひたちマクセル、Hitachi Maxell, Ltd.）は電池、磁気テープ、光学部品、理美容、健康、医療などの製造・販売、CD、DVDなどの光ディスクを販売する日立製作所の関連会社である。
記録メディアと電池を中心とした電気機器メーカーで、大阪府を発祥の地とする。微粒子材料をセパレータやフィルムに付着させる技術から、乾電池や磁気テープが生まれたといわれる。音楽用カセットテープが有名だが、もともとフィリップスの音楽テープ規格であるカセットテープを日本初で製品化したことから始まる。電池ではアルカリ乾電池や酸化銀電池を日本初で製品化している。過去には、記憶メディア部門はTDK、乾電池部門はパナソニック エナジー社とのシェア争いが熾烈を極めた時期もあったが、現在の部門別売上高ではそれぞれ後塵を拝している。
日立グループから独立し、迅速な経営判断を行えるようにするため、2014年3月18日に東京証券取引所に再上場した。再上場と同時に、日立製作所は保有株の大半を売却、出資比率を33.3%に引き下げた。
引用：ウィキぺディア
日本ゼオン
日本ゼオン株式会社（にっぽんゼオン、英: Zeon Corporation）は、東京都千代田区丸の内に本社を置く古河グループの化学メーカーである。
引用：ウィキペディア
ピエゾ素子（カメラ）
主な企業はこちらの2社。
- TDK
- 日立マクセル
すでに登場しているので割愛します！
電磁波シールドフィルム
主な企業はこちらの1社。
- タツタ電線
タツタ電線
タツタ電線株式会社（タツタでんせん、英文社名 Tatsuta Electric Wire Cable Co,.LTD）は、大阪府東大阪市に本社を置く、電線や光ファイバー、電子材料などを製造する企業である。
総合電線メーカーの中堅である他、電子材料への注力が特徴となっている。2011年5月20日の経営説明会において、電子材料事業を第二の柱として開発・育成を急ぎ、従来からのメタル・光通信ケーブル事業を縮小していく方針を示している[1]。なお、電子材料事業の主力商品であるスマートフォン向け電磁波シールドフィルムでは、世界シェア8～9割を有している。
引用：ウィキペディア
基板
主な企業はこちらの5社。
- メイコー
- イビデン
- 日本シイエムケイ
- タムラ製作所
- パナソニック
メイコー
携帯電話など小型・薄型化に対応するエニーレイヤービルドアップ（全層自由接続）基板、自動車のエンジンルームや太陽光発電装置など苛酷な環境に耐えうる高放熱・大電流基板など、各種最先端製品をご提供しています。
引用：事業内容
イビデン
イビデン株式会社（英: IBIDEN CO.,LTD. ）は、岐阜県大垣市に本社をおくICパッケージ、プリント基板などの電子関連製品、セラミックス製品などを扱う企業。
当初は電力事業を行う会社として創業、時代とともに電気化学事業、電気機器事業へと事業分野を移してきた。一時期、電気鉄道（現在の養老鉄道養老線）を経営していたこともあった。
かつてはカーバイド、窒素肥料、メラミン樹脂、化粧板、建材等を生産していたため、東証上場時は化学メーカーに分類されていたが、1994年、電気機器メーカーに変更された。旧ロゴマークはIBMに似ていた。トヨタグループ、特に豊田自動織機との関わりが深く、協豊会（トヨタ自動車の部品サプライヤーの任意団体）の一員である。
引用：ウィキペディア
日本シイエムケイ
日本シイエムケイ株式会社（にっぽんシイエムケイ、英: CMK CORPORATION）は、東京都新宿区に本社を持つ電子部品・プリント基板メーカーである。
タムラ製作所
株式会社タムラ製作所（たむらせいさくしょ、英称：Tamura Corporation ）は、東京都練馬区に本社を置く電子部品製造会社。練馬区の東大泉地区に工場がある。
グローバルな連結経営をスピーディーに行う為のシステムとして、生・販一体の製品別原価管理を実現する基幹業務システムMAPS(Management, Accounting, Production, Sales System for Tamura G)を トップダウン遂行により世界的に導入。海外主要生産・販売拠点を含む計11拠点で稼動。
引用：ウィキペディア
パナソニック
パナソニック株式会社（Panasonic Corporation）は、大阪府に本社を置く大手総合電機メーカーである。パナソニックグループの事業持株会社として、三洋電機・パナホームなどを傘下に持つ。
以前はコンシューマー向け製品・サービスに特に力を入れていたが、2013年から企業向け製品・サービス（BtoB）の比率を上げる方向へと舵をきった。現在では売り上げ全体に占める家電の割合は24％である。パナソニック電工の合併および三洋電機を連結対象に収めた現在、「車載設備」・「住宅設備」・「エネルギーマネジメント機器」等を核とした成長戦略を加速させている。（これは日立製作所が採った事業変換と同じである[注 1]。）現在の戦略は、様々な規格で日系・韓系・欧米系他社と争いつつも、分野によっては（液晶パネルなど）東芝や日立製作所、ミネベアなどと提携・合弁・事業移管も行っている。
グローバル展開もしており、数々の業界（アビオニクス、カーナビなどのIVIシステム、車載用リチウムイオン電池、換気扇、コードレス電話、業務用冷蔵庫）で世界シェア1位を誇る。この内、アビオニクスは世界シェア8割と寡占状態が進んでいる[7]。国内では、家電業界の多くの部門でトップシェアを有し[8]、家電以外の業界（電池、住宅用太陽光発電、照明器具、電設資材、ホームエレベーター、電動アシスト自転車など）でも国内シェア1位に輝いている。
引用：ウィキペディア
まとめ
スマホの多層基板関連メーカーについてまとめてみました！
いやー、かなりたくさんの企業が登場しましたね。水晶振動子とか、普通に生きてたら絶対知らないワードですからね。
スマホ業界も次で最後！次回の内容はこんな感じ。
- 本体ケース
- マイクロSDカード
- コネクター
- リチウムイオン電池
- 小型スイッチ
- バイブレーター
最後の記事はその他の部材です。お楽しみに！
