僕が大好きな業界研究の時間。今回は音楽業界にスポットライトを当ててみます。
何度かこのブログでも取り上げていますが、正直、音楽業界はかなりしんどい状況です。どの会社も、現状を打破できずにいます。
その大きな要因になったのが、言わずもがな「音楽配信」の影響です。iTunesの登場は、音楽業界を震撼させましたよね…！
しかし、そのiTunesを仕掛けたApple（アップル）も変化を強いられました。定額制音楽配信サービスの登場です。
- Spotify（スポティファイ）
- Appleミュージック
- LINEミュージック
など、競争は新たな局面を迎えています。
あの有名なレコード会社は今どうなっているのか？これからの音楽シーンを盛り上げるのはどんな会社なのか？
教科書はおなじみの日経業界地図。ウィキペディア先生に補足してもらいながら進めていきます。
音楽業界の基礎知識と動向
大手のレコード会社はいくつかありますが、近年は3つのレコード会社だけで市場の4割近くのシェアを占めています。
- ユニバーサルミュージック
- エイベックス・グループHD
- ソニー・ミュージックエンタテインメント
どれも数多くのレーベルを傘下に持つ巨大なレコード会社ですね。みなさんもよく知っているレコード会社ではないでしょうか？
AKB48などの一部のアイドルグループは例外ですが、CDの売り上げは今後も減少傾向にあります。
インターネット配信による売り上げがCDの売り上げを上回ったことからも、デジタル販売や音楽配信が主流になっていることは明白です。
YouTubeやニコニコ動画で音楽を楽しむ文化も、それを助長したことでしょう。
レコード会社
©日経業界地図2017
主な企業はこちらの7社。
- ユニバーサルミュージック
- エイベックス・グループHD
- ソニー・ミュージックエンタテインメント
- 日本コロムビア
- キングレコード
- ビクターエンタテインメント
- ワーナーミュージック・ジャパン
ユニバーサルミュージック
ユニバーサル ミュージック合同会社（Universal Music LLC）は、日本のレコード会社。仏・ヴィヴェンディ傘下の米・ユニバーサル ミュージック グループの日本法人。
日本に拠点を置く外資系レコード会社の中では最大手である。外資系ではあるが役員に実績のある生え抜き社員を登用するなど、民族系同業他社と同等の経営体制となっている。
日本法人は前身のポリグラム系（トーラスは除く）3レーベルとユニバーサル ビクター（MCAレコード）を2000年に経営統合させており、ユニバーサル ミュージック グループが保有するロック、カントリー、クラシック、ジャズといった洋楽に加え、J-POP・演歌（歌謡曲を含む）の音源・アーティストを多く擁している。2012年には親会社によるEMI買収に伴い、同業大手のEMIミュージック・ジャパンを吸収し、事業規模を拡大している。
邦楽・J-POPに関しては前身のポリグラムでの石坂敬一社長（当時）就任後より、同一資本下で独立した制作部門・レーベルを複数設けてグループ内で切磋琢磨させヒット作を生み出すことを狙いとしており、A&Rに注力している。現法人発足後は社内カンパニー制を採りいれて制作部門が独立した組織となっているが、SMEJやエイベックス・グループとは異なり、事業分野別の分社化は行っていない。
引用：ウィキペディア
エイベックス・グループHD
エイベックス・グループ (Avex Group) は、エイベックス・グループ・ホールディングス株式会社（Avex Group Holdings Inc.）を持株会社とした日本の企業グループである。
グループの中核企業としてデジタルコンテンツ会社であるエイベックス・デジタル株式会社、レコード会社であるエイベックス・ミュージック・クリエイティヴ株式会社、映像ソフト会社であるエイベックス・ピクチャーズ株式会社、芸能事務所であるエイベックス・マネジメント株式会社がある。
エイベックスの由来は「Audio Visual Expert」から。なお、エイベックス・エアロスペース・コーポレーションは、当グループとは一切無関係である。最近はイーストと業務提携、音楽配信サイト「muzie」の運営を行っている。
創立は1988年4月11日。当初は松浦勝人（MAX松浦）らによって立ち上げられた輸入レコードの卸会社だった。1989年より顧問だった依田巽（よだ たつみ）を経営者として迎え入れ、ディスコブームに便乗し「ジュリアナ東京」や「マハラジャ」のコンピレーションアルバム、「SUPER EUROBEAT」シリーズのリリース、また小室哲哉とともにダンスと歌を融合させた音楽を1990年代に急成長させた。1990年代後半から2000年代前半にかけては、マネジメント事務所・ホワイトアトラス（後のアクシヴ）を立ち上げた上で、TRFや安室奈美恵が基礎を造り、 浜崎あゆみを主力とし、レコード業界での一大勢力を築き上げた。
2002年、日本初のコピーコントロールCD（Copy Control CD/CCCD）を発売するも不評だったため、2004年9月CCCD運用弾力化を発表（レンタル版は2007年までは引き続きCCCDであったが現在は販売版と同様にCDDAでリリースされている。アニメのレーベルであるavex modeにおいては、権利者側の意向か今なお販売用にもCCCDを採用する場合も多い。また、avex-CLASSICSでは原則SACD/CCCDハイブリッド仕様でのリリースにより、表向きの批判をかわしている）。
2003年から会長兼社長の依田は、2004年からは日本レコード協会（RIAJ）会長、日本映像ソフト協会（JVA）会長を兼任した。かつては山水電気の取締役を務めるなど音楽関連の経営畑の仕事を続けてきたため、業界、政界や海外への強い影響力を持っていると言われた。しかしながら、創業者である松浦との経営方針の対立が深刻化、松浦が退社したことで、浜崎あゆみを筆頭とする所属歌手が移籍の動きを見せ、株価に影響を与えた[注 4]。それを受け2004年8月3日に依田は会長兼社長を辞任、名誉会長となり、同日日本レコード協会、日本映像ソフト協会の会長も辞任した。これにより、松浦はエイベックスに復帰を果たした。
引用：ウィキペディア
※「AWA」はエイベックスとサイバーエージェントが共同で出資しているサービスです。
ソニー・ミュージックエンタテインメント
初めは1968年（昭和43年）、「CBS・ソニーレコード株式会社」として設立され、1991年（平成3年）から現社名となっている。さらに、2001年（平成13年）には、分離・子会社化したレコード製作部門、営業部門、製造部門の統括会社（持株会社）になった。現在の法人は、2003年（平成15年）に非音楽部門を分離するために行った会社分割の際に、旧ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽事業を承継し設立された。
音楽系事業以外（ソニー・マガジンズやアニプレックスなど）は、2003年（平成15年）の会社分割で同時に設立された株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントが統括会社となっている。しかし、ソニーのリテール事業の売却に伴い、2006年（平成18年）5月17日に株式会社エスシーユーに商号変更したうえで、会社分割により新・株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントとリテール事業の統括会社の2社を子会社として設立。株式会社エスシーユーはソニー株式会社に吸収合併され、さらに株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントも2006年（平成18年）12月1日に株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメントに吸収合併された。この様にソニーによるグループの解体・再編が始まっている。（リテール部門の売却については、ソニーのリテール事業参照）
アメリカ合衆国のソニー・ミュージックエンタテインメント（CBSレコードが母体）は、2004年（平成16年）にBMGエンターテインメントと合併し、「ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント」が発足した。
2008年（平成20年）10月には、ソニーが「ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント」のベルテルスマン持分を取得し、「ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント」を完全子会社化した。同時にソニーの完全子会社であるソニー・ミュージックエンタテインメント(SMEJ)は、「ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント」からBMG JAPANの全株式の譲渡を受け、BMG JAPANを子会社化した[2]。その後2009年10月1日、BMG JAPANの国内制作部門および洋楽部門以外の部門を吸収合併した（BMG JAPANの国内制作部門は新設の株式会社アリオラジャパンへ、洋楽部門はソニー・ミュージックジャパンインターナショナルへ、それぞれ承継した）。
音楽配信事業を巡っては、他のレコード会社と比べて一曲あたりの値段が若干高く設定されている他、著作権管理が厳しく、従来まではソニー製ウォークマンやパソコン用プレイヤーでしか再生が不可能なATRAC方式が主体なこと（近年はWMA方式も登場したが）、音源が配信されているサイトが子会社のレーベルゲートが運営しているmoraとその提携先にほぼ限られていた。しかし、アリオラジャパンをはじめとした旧BMG JAPAN系の会社やレーベルは、SME傘下になっても引き続きiTunes Storeなどで楽曲提供を行っていた。2012年に入ると10月1日のmoraのリニューアルでDRMフリーのAACによる楽曲配信が開始されたことでSMEもこのフォーマットで楽曲提供を行うようになり、iTunes Storeでも2012年2月22日に主要洋楽アーティストの、同年11月7日より主要邦楽アーティストの楽曲提供を開始している。
引用：ウィキペディア
日本コロムビア
日本コロムビア株式会社（にっぽんコロムビア、NIPPON COLUMBIA CO., LTD.）は、日本のレコード会社である。
1910年（明治43年）10月1日、神奈川県橘樹郡川崎町（現在の川崎市川崎区）で日本蓄音機商会として設立された、日本で最初（最古）のレコード会社である。創業時から米国コロムビア・レコード社とは提携関係にあり、ソフトはもとより、レコード盤や蓄音機の技術面での輸出入が行われていた。日蓄工業を経て1946年（昭和21年）に日本コロムビアへ改称。1960年代までビクタートーキングマシン（RCAビクター）[1]とコロムビアの米国2強によってレコード盤（カッティング・録音）・蓄音機（再生）技術双方の開発が競われており、日本コロムビアはLP盤による邦楽作品をいち早く売り出した。
戦後、主に演歌・歌謡曲や伝統芸能・学校音楽教材のレコード制作・発売が中心であったが、1960年代中盤以降はグループサウンズ、アニメや特撮等のアニメソング、1970年代中盤以降はアイドル歌謡曲分野にも進出した。一方で米国コロムビア・レコードは1968年（昭和43年）に輸入発売権が解消されたため（#コロムビアレコードの商標を参照）、洋楽（ロックバンド・ポップスなど）のラインナップは大幅に減少し、現在では自社プロデュース或いは発売権取得によるクラシックやジャズ演奏を中心とした少数派に留まっている。1990年代中頃より不採算部門と言われたJ-POPへ力を入れている。
昭和期には、美空ひばり・石川さゆり・島倉千代子・都はるみ・藤山一郎・舟木一夫らの演歌・歌謡曲の大御所が多数所属し、ビクター音楽産業・東芝EMI・テイチクと市場を二分する程の勢いがあった。その一方で、J-POP部門はそれらのレコード会社やソニーミュージック・ポニーキャニオン・エイベックスなど新興勢とは相反して、ゴダイゴ・中村雅俊・榊原郁恵・松山千春・ザ・コレクターズ、平成期以降はミッシェル・ガン・エレファント・ピチカート・ファイヴ、毛皮のマリーズなど、ファン層が比較的限定されたアーティストで占められていた。
引用：ウィキペディア
キングレコード
キングレコード株式会社（KING RECORD CO., LTD.）は、日本のレコード会社。出版社である講談社（当時・大日本雄辯會講談社）の音楽部門として1931年に発足した。
1931年に大日本雄辯會講談社系列として創業。社名は同社が発行していた大衆向け雑誌『キング』に因む。戦前は主に「キング」「キングレコード」のレーベル名で、日本コロムビア・日本ビクター・日本ポリドール・テイチクといった大手レーベルと並び、流行歌や軍歌（戦時歌謡）を製作・発表。『愛馬進軍歌』『出征兵士を送る歌』などがヒットする。戦時中、敵性語排斥により『キング』が『富士』に改名したことを受けて「富士音盤（ふじおんばん）」とレーベル名を変更したが、戦後になってもとの『キング』に戻したことからレーベル名も「キングレコード」に戻す。1951年にキングレコード株式会社として独立（設立）。
演歌に強いレコード会社としても知られており、1990年代後半の演歌歌手リストラが問題化した際には、リストラされた一部演歌歌手の受け入れを行っている。
目下の音楽業界のCD不況の中、めきめきと業績を伸ばしており、黒字経営であり、14年間もの間、連続で黒字を達成している。
メインレーベル「KING RECORDS」（キングレコード）は、制作を担う本部単位に演歌・歌謡曲部門（第一クリエイティブ本部担当）、J-POP部門（第二クリエイティブ本部担当）、アニメ・声優部門に分けることができる。また、J-POP部門に属するレーベルとしてAKB48関連の「You, Be Cool!」（ユー・ビー・クール）やロック専門の「STANDING THERE, ROCKS」（スタンディング・ゼア・ロックス）がある。アニメ・声優部門は第三クリエイティブ本部が担ってきた部門と、長らくキングレコードでのアニメ・声優関連事業を担ってきたサブレーベルの「スターチャイルドレコード」が存在していたが、2016年2月1日付で両部署が統合、「キング アミューズメント クリエイティブ本部」に移行した。
サブレーベルとして、子会社でありニューミュージックの「ベルウッド・レコード」、ヘヴィメタル・プログレッシブ・ロック専門の「NEXUS」（ネクサス）、フュージョンの「ELECTRIC BIRD」（エレクトリックバード）、ダンスミュージックの「Venus-B」（ヴィーナスビー）、スターチャイルドから派生したももいろクローバーZやアニメ・実写関連の「EVIL LINE RECORDS」（イーブルラインレコード）、クラシック専門で旧東ドイツの「ドイツ・シャルプラッテン」、童謡などキッズ向け楽曲の「すくいく」を持っている。
またゲームミュージック関連では、ドラゴンクエストシリーズを扱う「SUGIレーベル」を持ち、かつては「ファルコムレーベル」、「コナミレーベル」を持っていたことがあるほか、1980年代から2005年頃まではゲームソフトの販売にも携わっていた。
引用：ウィキペディア
ビクターエンタテインメント
株式会社JVCケンウッド・ビクターエンタテインメント（ジェイブイシーケンウッド・ビクターエンタテインメント、英語：JVCKENWOOD Victor Entertainment Corp.）は、音楽ソフト発売・販売業務を行う日本企業であり、JVCケンウッドの子会社である。
1972年まで日本ビクターの一部門、2011年10月までは日本ビクターの子会社であった。旧社名は1972年4月25日から1993年3月31日まではビクター音楽産業株式会社（ビクターおんがくさんぎょう、略称：ビクター音産）、1993年4月1日から2014年3月31日まではビクターエンタテインメント株式会社（Victor Entertainment, Inc.）だった。源流は、1972年4月25日に日本ビクター株式会社から製造部門を除くレコード部門が分離独立して設立したビクター音楽産業株式会社である。2014年4月1日に現社名に変更する。
以前は出版・書籍部門を「ビクターブックス」として発行し、「ワールドサッカーグラフィック」（サッカー専門紙）も発行していたが、2003年に撤退しその事業はぴあが引き受けている。
1983年に参入したインタラクティブ（主にゲームソフト開発）事業は、1996年に日本ビクターがパック・イン・ビデオを子会社化して設立したビクターインタラクティブソフトウェア（VIS）へ移管された。VISは2003年にマーベラスエンターテイメントへ売却されてビクターの傘下を離れ、マーベラスインタラクティブへ社名を変更した後の2007年6月にマーベラスエンターテイメント本体へ吸収合併され、現在はマーベラス（2014年7月に社名変更）のコンシューマ事業部となっている。
引用：ウィキペディア
ワーナーミュージック・ジャパン
株式会社ワーナーミュージック・ジャパン (Warner Music Japan Inc.) は、米国・ワーナー・ミュージック・グループ傘下の日本のレコード会社。
引用：ウィキペディア
音楽配信会社
主な企業はこちらの7社。
- Apple（アップル）
- Spotify（スポティファイ）
- LINE
- レコチョク
- USEN
- レーベルゲート
- エムティーアイ
Apple（アップル）
Apple Inc.（アップル）は、アメリカ合衆国カリフォルニア州に本社を置く、インターネット関連製品・デジタル家庭電化製品および同製品に関連するソフトウェア製品を開発・販売する多国籍企業である。2007年1月9日に、Apple Computer（アップルコンピュータ）から改称した。
ハードウェア製品として、スマートフォンのiPhone、タブレット型情報端末のiPad、パーソナルコンピュータのMacintosh（Mac）シリーズ、携帯音楽プレーヤーのiPodシリーズ、ウェアラブルコンピュータのApple Watch。ソフトウェア製品としては、オペレーティングシステムのOS X・iOS。クラウドサービスとしてはiCloudなどの開発・販売を行っている。直営店のApple StoreとApple Online Storeにおいてハードウェアとソフトウェアの販売を行っている他、iTunes Storeでは、音楽、映画、テレビ番組[8]、アプリ(App Store)、電子書籍、Podcastと広範囲のデジタルコンテンツのダウンロード販売を提供している。現在の売り上げの半分以上を占めるのは創業事業のパソコン部門ではなく、iPhoneおよびiPadを中心とした携帯端末事業であり、それにiPodを中心とした音楽事業が続く。専門の音楽・映画産業向けソフトウェア製品の大手の提供元でもある。
1977年1月3日に設立されて以来“Apple Computer, Inc.”を名乗っていたが、2007年1月9日 （PST） に主力事業の変化を反映させ、現社名の“Apple Inc.”に改称した。
2012年8月20日、株式時価総額が6230億ドルを超え、マイクロソフト社が1999年12月30日に記録した史上最高額を更新した。また、2015年3月19日にはNASDAQから4銘柄目のダウ平均株価採用銘柄となった。
引用：ウィキペディア
Spotify（スポティファイ）
Spotify（スポティファイ）とは、音楽のストリーミング配信サービス。2015年現在、7500万人を超えるユーザーをかかえる世界最大手。
2006年夏にスウェーデンで創業され、2008年10月にサービスを開始。創業から1年半でヨーロッパで800万人を超える顧客を獲得し、2011年にはアメリカに進出。2012年現在、本拠を置くイギリスやドイツ、フランスなどヨーロッパ12カ国とアメリカの計13カ国でサービスを展開している。また、2015年2月にロシアでの稼働を経済危機を理由に停止することを発表した。4大レコードレーベルのソニー・ミュージックエンタテインメント、EMI、ワーナー・ミュージック・グループ、ユニバーサルミュージック、および独立系のマーリン・ネットワーク（英語版）、オーチャード（英語版）、コスモス・ミュージック・グループ（英語版）と契約を結び、合法的な音楽配信ビジネスを行なっている。
2011年時点のサービスには、2種類の月額制と広告付きの無料のものがあり、ユーザーは1500万を超える楽曲をクラウド経由で聴いたり、専用のアプリをインストールすることでデジタルオーディオプレーヤーやスマートフォンに保存したりすることができる。Facebookとの連携も行なっており、配信にはP2P技術を利用している。
2013年現在、Spotifyは年間10億ドル(約1000億円)以上の収益をあげており、そこからアーティストへのロイヤルティとして5億ドル(約513億円)を支払っている。また、経営理念として海賊版の撲滅を掲げており、不法なファイル共有より優れたサービスの構築によって、発足から5年間で海賊版を使用するユーザーを著しく減少させたとしている。
2015年3月30日、ソニーとの提携によりPlayStation Musicを世界41カ国で開始、これによりソニー・コンピュータエンタテインメント製のゲーム機PlayStation 3及びPlayStation 4で視聴可能になった。
従来のCDによる音楽販売や、先行する音楽配信サービスであるiTunesのビジネスモデルを脅かすサービスとして注目を集めている。一方で、Spotifyをはじめとする定額配信サービスの普及はアーティストの収入低下につながることが懸念されており、アメリカの人気ロックバンドであるメタリカはSpotifyに楽曲を提供してからアルバムの売上が35パーセント落ちたとしてしている。トム・ヨークもソロ作品とアトムス・フォー・ピースの作品をSpotifyから引き上げており、「このシステムでは弱小レーベルや新人アーティストに十分な報酬が入らない」と批判している[13]。ほかにもキング・クリムゾンなどが未だSpotifyのストリーミング・サービスへの音源提供を拒んでいる。
引用：ウィキペディア
LINE
LINE株式会社（ライン、LINE Corporation）は、韓国最大のインターネットサービス会社「ネイバー」の子会社である。旧NHN Japan株式会社からウェブサービス事業が会社分割し発足した企業。
会社分割後に社名が変わったが資本関係には変更がなく、韓国ネイバー（旧NHN）の100%子会社のままである。社名はサービス名の「LINE」にちなむ。約800人の社員のうち、8割が日本人である。
引用：ウィキペディア
レコチョク
株式会社レコチョク（RecoChoku Co, Ltd.）は、日本のIT関連企業。また、「レコチョク」は、同社が運営する有料音楽配信サイト。
社名は運営サイトの旧名の「レコード会社直営」（レコード会社直営→レコ直）に由来し、その名の通り国内主要レコード会社の共同出資による企業であり、国内最大級の音楽ダウンロードサービスと聴き放題サービスを展開。引用：ウィキペディア
USEN
株式会社USEN（ユウセン、USEN CORPORATION）は、有線ラジオ放送最大手の企業。
同軸ケーブルによる有線ラジオ放送「USEN440」は有線放送業界1位である。440とは一般用チューナーで受信可能なチャンネル数を表すが、未使用チャンネルもあり、ステレオ放送は2チャンネル分消費するため番組数は440より少ない。業務用途ではリース用としてさらに多くのチャンネルが存在する。
同軸ケーブルを使わずに通信衛星を用いた衛星一般放送「SOUND PLANET」、「music AirBee!」も行っている。
創業当初は当時の社名だった大阪有線放送社の社名が示すとおり、大阪府大阪市に本社を置いていたが、現在は東京都港区北青山に本社を置いている。また、2005年（平成17年）からインターネットの商業放送事業「完全無料パソコンテレビGyaO（ギャオ）」を展開していた。
引用：ウィキペディア
レーベルゲート
株式会社レーベルゲート (Label Gate Co., Ltd.) は、株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメントが中核となり、音楽業界各社出資の下設立された日本の企業。
音楽のネット配信の地ならしとして、また、昨今増加傾向にあった、ファイル共有ソフトなどによる著作権侵害を防止しまたは抑止し、音楽業界の売上げ低迷の一原因と見なされていた違法行為による損害を減少することを目的として活動を行っている。現在は音楽ネット配信サービスを中心に業務展開を行い、マイクロソフト社のDRMであるWindows Media Technologies方式により音楽配信を提供する「mora win（モーラウィン）」を運営している。moraからダウンロードした楽曲はソニー製のポータブル・デバイスであるネットワークウォークマン、Hi-MDウォークマン、エニーミュージックのネットステレオなどで、mora winからダウンロードした楽曲はWMAに対応した様々なポータブル・デバイスにて聴くことが可能である。
引用：ウィキペディア
エムティーアイ
株式会社エムティーアイ（MTI Ltd.）は、東京都新宿区に本社を置く、携帯電話向けモバイルコンテンツ事業を行う企業である。
2015年3月に東証一部に上場。現在、核となる事業はコンテンツ配信事業である。「音楽系」「生活情報系」「エンターテインメント系」など、多彩な・コンテンツをユーザーに提供。とくに、「ルナルナ」（ヘルスケアサービス）は、フランス語・中国語・韓国語・ドイツ語でもリリースされ、世界中に配信されている。収益は、ユーザーからのサイトの月額利用料などで、提供しているサイトの有料会員数やアプリのダウンロード数が増えると、収益が増える仕組み。2015年9月末で、794万人の有料会員数を保持。がんや生活習慣病・体質に関する遺伝子解析サービスの提供も開始しており、今後はヘルスケア事業をさらに拡大。また、スマートフォン向け屋内測位システム「SONICNAUT（ソニックノート）」はGPS電波の届かない屋内や地下施設で、音波とスマートフォンを連携させることで位置情報を提供できるシステムで、国内での商用化・海外への展開に取り組んでいる。
主なコンテンツ
music.jp ‐ 着うたフル、着うた、着メロを配信する。近年はテレビCMなどで認知度を高めて、エムティーアイの中核コンテンツの一つとなる。
引用：ウィキペディア
まとめ
様々な企業が登場して、とても新鮮でしたね。「サービスは知ってたけど、会社名までは知らなかった」なんて方もいるのではないでしょうか？
最近は、AmazonやGoogleなどの企業も参加し、競争はますます激化しているので、音楽業界の今後が気になるところです。
