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PayPalで名前や住所を伝えずに匿名で支払う方法と注意点。

   

以前、PayPal決済で請求者と購入者の個人情報は相手に伝わる?という記事にまとめましたが、PayPalでは、売り手は匿名性があるものの、買い手は基本的に名前と住所が売り手に伝わります

まぁ、だから問題があるかと言われれば、別にそんなこともないですし、むしろそれが普通なんですが、知名度のない法人や、フリーランス(個人事業主)との取引に不安を感じる方も少なからずいると思います。

そこで今回は、買い手(支払いをする人)の情報を売り手に伝えずに支払う方法を2つご紹介します。

PayPalのアカウントを作成し、「住所不要」を選択

1つ目は王道のやり方です。この方法では、名前は伝わりますが、住所は伝わりません。

 

まずは、PayPalにアクセス。

 

「パーソナルアカウント」を選び、登録作業を進めます。

 

登録作業が終わったら、管理画面のメニューの中にある「支払う」を選択。

 

「商品またはサービスの代金を支払う」を選択。

 

相手(売り手)のメールアドレスか名前を入力。

 

金額を選ぶ画面で、配送先住所の下の「住所は不要」を選択。これで住所は相手に伝わりません。

「請求先情報」は配送先住所とは違う

この方法で支払う場合も、「請求先情報」には自分の住所を入力する必要があります。

もちろん、請求先情報は、あくまでもPayPalに対しての開示であり、売り手には伝わりません。

「住所は不要」を選択する時の注意点

また、当然ですが、商品を配送してもらう場合は、この方法は使えません。

形のない商品・サービスに対しての支払いの時だけ、住所を教えたくない方は「住所不要」を選択しましょう。

請求メールからの支払いでは「住所は不要」が選べない

なぜ、請求メールからの支払いではなく、PayPalの管理画面から支払いをしたのかというと、請求メールからの支払いでは住所不要が選べないからです。

PayPalに問い合わせた時、担当者も「あ、あれ…?住所は不要の項目がありませんね…」という感じだったので、今後は請求メールからの支払いでも「住所不要」が選べるようになっているかもしれませんね。

請求先情報(配送先情報)を適当に入力(完全匿名の支払い)

さて、2つ目は、完全匿名で支払う方法です。注意点は後述します。

 

PayPalは会員登録せずに支払いをすることができるので、請求先情報の入力画面まで進み、適当に入力し、「今すぐ支払う」を選択。

 

すると、相手にはこのようなメールが届きます。個人情報は一切相手に伝わりません。

配送先情報だけを変更しても名前は相手に伝わる

当初は、「相手に伝わるのは配送先情報だけだから、配送先方法だけ変更すればOK」と思っていたんですが、メールの件名と、「〇〇よりPayPalでの支払いがありました。」の部分に請求先情報の名前が記載されていました。

つまり、完全匿名で支払う方法は下記の2つだけです。

  1. 請求先情報に「適当な名前」と「正しい住所」を入力し、配送先情報をすべて適当に入力する
  2. 請求先情報(配送先情報)をすべて適当に入力する(今回ご紹介した方法)

また、この方法は利用規約的にマズイんじゃないかと思い、念のためPayPalの担当者に確認しましたが、注意点はあるものの、特に問題ないそうです。

情報を適当に入力して支払う場合の注意点

その注意点とは、完全匿名(情報を適当に入力)で支払いをした場合、PayPalの買い手保護制度の対象外になることです。

買い手保護制度とは、ざっくり言うと、商品が届かなかったり、説明されていた商品と違う商品が届いた場合に、購入代金や送料を返金してくれる制度です。

ですので、完全匿名で支払う場合は、その点をしっかり理解しましょう。

PayPalの買い手保護制度の対象

これを聞いて、「保護制度の対象外!怖い!」と思った方もいると思いますが、そもそも、PayPalアカウントを作成していないと買い手保護制度の対象にはなりませんし、他にも条件があります。

PayPalの買い手保護の適用を受けるには、以下の要件をすべて満たしている必要があります。

  1. 商品の全額を1回で支払っている。複数回の支払い、または分割払いで購入した商品は対象から外れます。
  2. 支払日から180日以内に異議を提出し、以下の「異議の解決」に説明されているオンラインの異議解決手続きに従う。
  3. PayPalからの書類およびその他の情報の提出依頼に、速やかに対応する必要があります。
  4. 良好な状態のアカウントを持っている。
  5. 別の資金源から当該購入に関連する返金を受け取っていない。

引用:PayPal買い手制度

ですので、こういった保護制度を重要視する場合は、通常の支払い方法か、前半で紹介した「住所は不要」の方法で支払いをしましょう。

買い手保護制度の対象外の場合も売り手との問題解決をサポートしてくれる

そして、買い手保護制度の対象外であっても、PayPalが問題解決をサポートしてくれるそうなので、完全匿名での支払いでも一定の安心感はあります。

お客様の支払いがPayPal買い手保護制度の対象とならない場合でも、異議を申し立て、直接売り手との問題解決を試みることはできます。ただし、お客様がPayPal買い手保護制度の対象とならない商品について異議をクレームに変更した場合、PayPalは、お客様に有利な判決を下すことはありません。

引用:PayPal買い手制度

まとめ

そこまで神経質になる必要もないと思いますが、個人情報の開示に敏感な方は、今回ご紹介した支払い方法を頭の片隅に入れておいても良いかもしれませんね。

(今後、PayPalの仕様が変わる可能性もあるので、試す場合は自己責任でお願いします)

以上、ご参考までに!(`・ω・´)ゞ

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この記事を書いた人:シェフ

WEBメディア「MORIAWASE」の運営者。求人広告会社の元施設長で、趣味は音楽制作(DTM)。育児に奮闘中です!

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